平屋をリフォームして快適な住まいを手に入れよう！内容別費用相場も解説！

「最近、平屋を選ぶ人が増えているって聞くけど、実際の住み心地はどうなんだろう」と気になっていませんか？平屋は、耐震性の高さや動線の短さなどが魅力ですが、当然デメリットもあります。そこでこの記事では、平屋のメリット・デメリットと、リフォーム費用などを解説します。費用を安く抑えるポイントも紹介しているので、平屋のリフォームを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

平屋をリフォームするメリット

平屋にはいろいろなメリットがあります。ひとつずつ確認していきましょう。

移動しやすい

平屋は、階段を上り下りする必要がないので、家の中を移動しやすいのが魅力です。移動のしやすさは、家事をするうえでとくに重要なポイントです。たとえば、2階建て住宅で洗濯をするときは、1階で洗濯機をまわし、2階のベランダに干す、さらにそこからそれぞれの部屋に片付けるといった動線になることが多いでしょう。平屋なら階段がない分、生活動線がコンパクトにまとめられます。毎日くり返さなくてはいけない家事の動線が短くなるのは、平屋の大きなメリットです。

バリアフリーに対応しやすい

平屋には階段がないので、バリアフリーに対応した家が作りやすいです。2階建て住宅の場合は、階段が必須なので家全体をバリアフリー化することはできません。そのため、将来階段の上り下りが困難になったときは、どうにかして1階だけで生活するといった方法を取らざるをえません。平屋ならもともと一階部分にすべての設備と部屋がそろっているので、家全体をバリアフリー化しやすく、将来的に足腰に不調が出てきても、快適な暮らしが維持できるでしょう。

家族とコミュニケーションがとりやすい

家族とコミュニケーションがとりやすいのも平屋の魅力のひとつです。平屋は、床面積を効率よく使う必要があるため、廊下を少なくしてリビングを通らないと各部屋に行けないような間取りにすることが多いです。そのため、家族同士が顔を合わせる機会が増え、コミュニケーションがとりやすくなります。玄関から各部屋に直行できる間取りだったとしても、すべての部屋が同じフロアにあることで、家族の気配を感じやすく、安心感が得られるでしょう。

耐震性に優れている

平屋は、2階建て住宅に比べると耐震性に優れています。一般的に、高い建物のほうが揺れやすく、地震が起きたときに影響を受けやすい傾向があります。平屋は高さが低いだけでなく、2階部分がないことで上からの荷重も少なくなるので、構造が安定しやすく耐震性を高められます。

メンテナンス費用を抑えられる

平屋は2階建て住宅より外壁の面積が少ない場合が多く、メンテナンス費用を抑えやすいです。また、2階建て住宅の外壁を補修するときは足場を設置しなくてはいけない分、費用が高額になりがちですが、平屋なら足場が不要だったり、小規模な足場で対応できたりします。外壁のメンテナンスは費用がかさむので、少しでも費用が抑えられるのは魅力的でしょう。

平屋をリフォームするデメリット

なにかと魅力が多い平屋ですが、デメリットもいくつかあります。以下では、平屋のデメリットを解説していきます。

広い敷地が必要になる

平屋を建てるときは、1階部分にすべての設備と部屋を配置しなくてはいけないので、ある程度広い敷地が必要です。とくに、2階建て住宅と同じ延べ床面積を維持しようとすると、単純に2倍程度の広い土地が必要になります。さらに、住宅を建てるときは、建ぺい率の制限を受けるので、敷地いっぱいに家を建てられるわけではありません。理想としている床面積より、さらに広い土地が必要になるでしょう。都市部など土地がなかなか確保できない地域では、納得のいく間取りで平屋を建てるのはむずかしいかもしれません。

日当たりや通風が悪くなる場合もある

平屋は高さが低いので、二階建て住宅などに囲まれると日当たりや通風が悪くなる場合があります。日当たりが悪いと部屋が暗くなるだけでなく、太陽光パネルの発電量などにも影響するため、事前に周囲の状況をしっかり確認しておきましょう。また、平屋の構造上、家の中心部に窓がない部屋ができることがあり、風通しが悪くなることも懸念されます。とはいえ、天窓を設置したり、家の形をコの字型やL字型にして中庭を作ったりするなど、工夫次第で解決することも可能です。

浸水に弱い

平屋は1階部分しかないので、浸水のリスクが高いです。2階建て住宅は浸水したとしても2階部分が被害を受けるケースはそんなに多くありません。平屋の場合は、床上浸水すると家全体がダメージを受けてしまいます。また、避難しなければならないほどの浸水が起こったときに、平屋だと家のなかに逃げ場がつくれません。水害のリスクをできるだけ避けるために、事前にハザードマップを確認しておきましょう。

プライバシーの確保が難しい

家族の気配を感じやすいのは平屋のメリットである反面、プライバシーの確保が難しいことからデメリットにもなり得ます。すべての部屋が同じフロアにある構造上、個室に入っていたとしても家族の生活音が気になることもあるでしょう。とくに、多感な時期の子どもにとっては大きなストレスかもしれません。

防犯対策が必要になる

平屋は外部から侵入されやすい傾向があるため、防犯対策が必要になります。これは、平屋は2階建て住宅に比べて1階部分に窓が集中しているためで、泥棒のターゲットにされやすいことが原因とされています。また、平屋はつねに1階部分で過ごさなくてはいけないため、高さのある塀を立てていることが多く、周囲の目が届きにくいことも泥棒に狙われる原因のひとつと言われています。侵入口となる窓を中心に、泥棒が近づきにくくなるような対策をしておきましょう。

平屋のリフォーム費用(内容別)

平屋のリフォーム費用を、3つのパターンに分けて解説します。

平屋から2階建て住宅にリフォーム

もともと平屋だった家を2階建て住宅に増築リフォームする費用は、約340万円～が相場です。増築する面積や設備などによって費用は大きく変動します。また、2階に増築することを前提としていない家の場合は、補強工事が必要になることもあるので、想定より費用がかさむかもしれません。

2階建て住宅から平屋にリフォーム

2階建て住宅から平屋に減築リフォームする費用は、約1,100万円～が相場です。2階部分の面積や、1階部分のリフォーム箇所によって費用は大きく変動します。

平屋をフルリフォーム

平屋をフルリフォームする費用は、約500万円～が相場です。家の大きさや構造部分の状態、築年数などによって費用は大きく変動するため、場合によっては2,000万円程かかることもあります。

平屋のリフォーム費用を安く抑えるポイント

最後に、平屋のリフォーム費用を安く抑えるポイントを解説していきます。

地元の工務店に依頼する

平屋のリフォーム費用を安く抑えたいときは、地元の工務店に依頼するのがおすすめです。というのも、全国展開している大手のリフォーム業者は、宣伝費にコストがかかっている分、リフォーム費用も高くなる傾向があるからです。その点、地元の工務店は広告に費用をあまり使いません。原価への上乗せが少なく済むので、質を落とさずに大手より安い価格で工事をしてくれるメリットがあります。

ただ、地元の工務店は、大手のリフォーム業者に比べると実績が少ない場合があるので、信用できる業者を見つけるのは難しいかもしれません。以下のポイントを参考に、優良な業者を見きわめましょう。

・リフォーム経験が豊富か

・希望にあったプランを提案できるか

・保証やアフターサービスはあるか

・追加費用はかからないか

地元の工務店の中でも費用にばらつきがあるので、複数の工務店から見積もりをとると適正価格がわかり、より費用を抑えやすいです。見積もり内容をしっかり確認し、適正価格でリフォームをしてくれる工務店を選びましょう。

補助金や減税制度を活用する

工事内容によっては、補助金や減税制度を活用できる場合があります。ただ、これらの制度は予算の上限に到達した時点で終了したり、年度によって実施していなかったりするので、必ずしも利用できるとは限りません。また、細かい条件が定められているので、公式サイトで確認してみてください。2022年7月時点で実施されている、補助金や減税制度を紹介します。

【リフォームに使える補助金制度】

（1）介護保険における住宅改修

対象：バリアフリー工事

補助額：対象の工事費の7～9割（最大18万円）

公式サイト：https://www.mhlw.go.jp/general/seido/toukatsu/suishin/dl/07.pdf

（2）長期優良住宅化リフォーム推進事業

対象：断熱性や耐震性など家の性能を高める改修など

補助額：対象工事にかかった費用の1／3（最大250万円）

公式サイト：https://r04.choki-reform.com/summary/

（3）こどもみらい住宅支援事業

対象：断熱改修・エコ住宅設備に関する工事・子育て世帯向け改修など

補助額：工事内容により異なる（最大60万円）

・公式サイト：https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/reform/

（4）次世代省エネ建材の実証支援事業

対象：外張り断熱・内張り断熱・窓断熱

補助額：対象工事にかかった費用の1／2（最大400万円）

公式サイト：https://sii.or.jp/meti_material04/

（5）既存住宅における断熱リフォーム支援事業

対象：断熱改修

補助額：対象工事にかかった費用の1／3（最大120万円）

公式サイト：http://www.heco-hojo.jp/yR03/danref/index.html

（6）地方自治体独自の補助金制度

対象：自治体により異なる

補助額：自治体により異なる

公式サイト：http://www.j-reform.com/reform-support

利用できる補助金制度は、リフォーム工事を依頼する業者によっても異なります。補助金制度を活用したいときは、業者を選ぶときにも気を付けなくてはいけません。

【リフォームに使える減税制度】

リフォームに使える減税制度には、以下のものがあります。細かい条件は公式サイトで確認してみてください。

（1）住宅ローン減税

・対象工事：耐震・バリアフリー・省エネ・同居対応・長期優良住宅化

・条件：償還期間が10年以上の住宅ローンを利用する

・控除額：最大140万円

（2）リフォーム促進税制